インフルエンザで保険はおりる？薬の処方・自宅療養・入院別に給付条件を解説

1. インフルエンザで保険はおりる？まず結論

診断された事実だけでは給付されないことが多い

民間の医療保険は、病名が付いたことだけを理由に給付されるのではなく、契約で決められた「支払事由」に該当した場合に給付されます。

一般的な医療保険では、病気の治療を目的とした入院、所定の手術、先進医療などが給付対象です。そのため、インフルエンザと診断されても、入院せず自宅で療養した場合は、入院給付金の対象にならないことがあります。

薬の処方を給付条件にする専用保険・特約もある

一般的な医療保険とは別に、インフルエンザを対象とした専用保険や特約があります。商品によっては、A型またはB型インフルエンザに罹患し、病院・診療所で抗インフルエンザ薬を処方された場合に、治療給付金を受け取れます。

ただし、単に発熱がある、検査を受けた、市販薬を購入したというだけでは対象にならないことがあります。対象となる型、薬、保障開始日、給付回数を必ず確認しましょう。

2. インフルエンザで使える保険は大きく3種類

公的医療保険

病院や診療所でインフルエンザの診察・検査・治療を受けた場合、保険診療に該当する医療費には健康保険や国民健康保険などの公的医療保険が適用されます。

ただし、公的医療保険は医療費の自己負担を軽くする制度です。民間保険のように、診断や入院を理由として定額の給付金が振り込まれる制度ではありません。

一般的な民間医療保険

一般的な民間医療保険は、病気やケガによる入院、手術、先進医療などに備える保険です。インフルエンザが原因でも、契約上の入院に該当すれば給付対象になる可能性があります。

一方、通院のみ・薬の処方のみ・自宅療養のみの場合は、入院給付金の対象にならないことが一般的です。通院特約があっても、「入院後の通院に限る」などの条件が付くことがあります。

インフルエンザ専用保険・保障特約

インフルエンザ専用保険や医療保険に付加する特約は、所定の抗インフルエンザ薬の処方や、治療目的の入院などを対象にする商品です。

保険料が抑えられた季節限定型もありますが、保障期間、販売期間、対象年齢、責任開始までの日数が商品ごとに異なります。インフルエンザ以外の入院にも備えたい場合は、医療保険と特約を組み合わせる方法があります。

3. ケース別｜インフルエンザで保険がおりる可能性

インフルエンザと診断されただけの場合

インフルエンザと診断されたという事実だけでは、一般的な医療保険の入院給付金は原則として支払われません。診断一時金を保障する専用商品でない限り、入院・手術・所定の薬の処方など、別の支払条件が必要です。

抗インフルエンザ薬を処方された場合

一般的な医療保険では、薬の処方のみで入院給付金が支払われることは通常ありません。

ただし、インフルエンザ保障特約には、病院・診療所で抗インフルエンザ薬を処方されたことを支払条件とするものがあります。対象になる薬の定義や必要書類は、約款で確認してください。

自宅療養した場合

医師の指示で自宅療養した場合でも、一般的な入院給付金における「入院」に該当しなければ給付対象にならないことがあります。

仕事を休んだことによる収入減少についても、通常の医療保険では直接保障されません。会社員は傷病手当金の対象になる場合がありますが、待期期間や勤務先の健康保険などの条件があります。

通院だけで治療した場合

通院給付金は、通院特約の有無と支払条件によって異なります。入院を伴わない通院は対象外、入院前後の通院だけが対象など、商品によって条件が違うため注意しましょう。

治療目的で入院した場合

インフルエンザの治療を目的として医療機関に入院し、契約で定める「入院」に該当した場合は、一般的な医療保険の疾病入院給付金を受け取れる可能性があります。

インフルエンザ保障特約が付いている場合は、主契約の入院給付金と特約のインフルエンザ入院給付金の両方について、支払条件を確認します。

肺炎などを併発し、重症化した場合

インフルエンザをきっかけに肺炎などを併発して入院した場合は、診断名だけでなく、治療内容、入院の原因、入院開始日などをもとに審査されます。複数の給付金を受け取れる可能性がある一方、支払限度や重複給付の扱いは契約によって異なります。

※出典：厚生労働省「令和7年度 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」

4. 公的医療保険が使える費用・使えない費用

診察・検査・治療には公的医療保険が適用される

医療機関で受ける診察、保険適用の検査、処方薬などには、公的医療保険が適用されます。年齢や所得などに応じた自己負担割合を窓口で支払います。

休業中の収入減や医療費以外の支出は別に考える

公的医療保険で医療費の負担が軽くなっても、次のような支出や損失まで自動的に補われるわけではありません。

• 会社や仕事を休んだことによる収入減少
• 通院時の交通費や駐車料金
• 家族に感染を広げないための宿泊費や生活用品費
• 入院時の差額ベッド代、食事代、日用品費
• 家事代行や育児支援を利用した費用

民間保険の給付金は、使い道が限定されない定額給付であることが多く、医療費以外の負担を補うためにも利用できます。

5. 加入中の保険で給付されるか確認する方法

保険証券や契約者ページで5項目を確認する

1. 加入中の保険証券・契約内容のお知らせ・契約者ページを開く
2. 「疾病入院給付金」「通院給付金」「感染症特約」などの保障名を確認する
3. 入院日数、治療内容、薬の処方などの支払事由を確認する
4. 責任開始日、待機期間、1保険期間の支払回数を確認する
5. 判断できない場合は、治療内容を伝えて保険会社へ問い合わせる

問い合わせるときは治療内容を具体的に伝える

保険会社へ問い合わせる際は、「インフルエンザになりました」だけではなく、次の情報を伝えると確認がスムーズです。

• A型・B型などの診断内容
• 診断日と症状が出た日
• 処方された薬の名称
• 通院のみか、入院したか
• 入院日と退院日
• 加入している保険・特約の名称

※オリーブ少額短期保険 お客さま窓口：0120-607-205（受付時間 9:00～18:00／土・日・祝日を除く）
保険金・給付金請求の流れを確認する

6. 給付金請求のために保管したい書類

診療明細書と調剤明細書は捨てずに保管する

給付金を請求できるか判断できない段階でも、医療機関や薬局から受け取った書類は保管しておきましょう。

• 医療機関の領収書
• 診療明細書
• 薬局の領収書
• 調剤明細書
• 薬の名称が分かるお薬手帳や処方内容
• 入院した場合の入院証明書・退院証明書

7. 発症後に加入して今回のインフルエンザに使える？

発症後の加入では今回の感染は保障されない

保険は、保障が開始された後に発生した所定の病気やケガに備えるものです。すでに症状が出ている、診断されている、薬を処方されている場合、新たに加入した保険から今回のインフルエンザに対する給付を受けることはできません。

申込み日と保障開始日は同じとは限らない

保険は、申込みをした瞬間に保障が始まるとは限りません。保険会社による承諾と責任開始日があり、特約によっては責任開始後にも保障されない期間が設定されています。

オリーブの熱中症・インフルエンザ保障特約では、インフルエンザ治療給付金・入院給付金は、責任開始日からその日を含めて5日目の午前0時以降に罹患したA型またはB型インフルエンザが対象です。

8. 今後に備えるインフルエンザ保険の選び方

インフルエンザだけか、病気やケガ全体に備えるか

まず、何に備えたいかを整理しましょう。流行期のインフルエンザだけに備えたい場合は、短期間の専用保険が候補になります。

一方、インフルエンザが重症化した場合の入院だけでなく、別の病気やケガによる入院・手術にも備えたい場合は、医療保険にインフルエンザ保障特約を付ける方法が合います。

申込み前に比較したい10項目

• 診断だけで給付されるか
• 抗インフルエンザ薬の処方が必要か
• 対象となるインフルエンザの型
• 入院給付の条件
• 責任開始日と保障されない期間
• 1保険期間の給付回数
• 契約できる年齢と更新年齢
• インフルエンザ以外の保障範囲
• 健康状態の告知項目
• 保険料を継続して支払えるか

保障額だけで選ぶのではなく、「自分が想定している治療が、本当に支払条件に含まれるか」を確認しましょう。

9. 公的データから考えるインフルエンザと入院への備え

インフルエンザは例年12月から3月に流行する

厚生労働省によると、季節性インフルエンザは流行性があり、日本では例年12月から3月が流行シーズンです。38℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感などが比較的急速に現れます。

多くの方は1週間程度で回復しますが、高齢者や基礎疾患のある方などでは、肺炎や脳症などの重い合併症によって入院治療が必要になることがあります。

※出典：厚生労働省「インフルエンザワクチン（季節性）」

入院時の自己負担費用は平均18.7万円

生命保険文化センターの2025年度調査では、直近の入院時の自己負担費用の総額は平均18.7万円です。この金額には、治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費や衣類、日用品費なども含まれています。

インフルエンザの多くは通院・自宅療養で回復しますが、重症化して入院したときは、医療費以外の支出も発生します。入院保障を検討するときは、給付金日額だけでなく、手術や先進医療、特約を含む全体の保障を確認しましょう。

※出典：公益財団法人生命保険文化センター「入院費用（自己負担額）はどれくらい？」

10. オリーブの新医療保険ならインフルエンザにも備えられる

主契約で入院・手術・先進医療に備えられる

「オリーブの新医療保険」は、病気やケガによる入院、所定の手術、先進医療に備える医療保険です。給付金日額については、

さらに、必要に応じて熱中症・インフルエンザ保障特約などを付加し、ご自身の不安に合わせて保障を組み合わせられます。

抗インフルエンザ薬の処方と治療目的の入院を保障

熱中症・インフルエンザ保障特約では、責任開始日からその日を含めて5日目の午前0時以降の保険期間中に、A型またはB型インフルエンザに罹患し、次の条件を満たした場合に給付金をお支払いします。

• 病院・診療所で抗インフルエンザ薬を処方されたとき
• インフルエンザの治療を目的とする入院を開始したとき

抗インフルエンザ薬とは、インフルエンザウイルスに直接作用する内服薬、吸入薬、注射薬をいいます。

同じ特約で熱中症にも備えられる

同じ特約で、日射・熱射による身体の障害で医師の判断により点滴治療を受けた場合や、治療目的で入院した場合にも備えられます。

冬のインフルエンザだけに限定せず、夏の熱中症と、年間を通じた入院・手術のリスクをまとめて準備したい方に適しています。

満20歳から89歳まで申込みでき、満99歳まで更新可能

初回契約は満20歳から89歳まで、更新は満99歳まで可能です。保険期間は1年で、更新後の保険料は更新時の年齢などによって変わります。

保険料は年齢、性別、選択する主契約のプラン、付加する特約によって異なります。まずは保険料シミュレーションで、ご自身の条件に応じた金額をご確認ください。

申込みには健康状態の告知が必要

新医療保険の申込みには、健康状態についての告知が必要です。一方、熱中症・インフルエンザ保障特約自体には告知項目がありません。

ただし、特約だけを単独で申し込むことはできず、総合医療保険に付加する形となります。健康状態や契約条件によっては、お引き受けできない場合があります。

契約前に確認したい注意点

• 保険期間は1年で、保険料は掛け捨てです
• 更新時の年齢などにより保険料が変更されます
• 主契約の入院・手術・先進医療給付金は、責任開始日から6か月以内の場合、不慮の事故による傷害を除き、支払額が50％となります
• インフルエンザ保障は、責任開始日からその日を含めて5日目の午前0時以降が対象です
• 給付金の支払には約款所定の条件があります

11. オリーブの新医療保険が向いている人・向いていない人

保険は、保障が多いほどよいとは限りません。すでに加入している医療保険、貯蓄、勤務先の福利厚生などを確認し、必要な保障だけを無理なく続けられる保険料で準備しましょう。

12. インフルエンザと保険についてよくある質問

13. まとめ

インフルエンザにかかっただけで、すべての医療保険から給付金が支払われるわけではありません。

• 一般的な医療保険は、入院・手術など所定の条件を満たした場合に給付される
• 薬の処方のみでは、一般的な入院給付金の対象にならないことが多い
• インフルエンザ専用保険・特約には、抗インフルエンザ薬の処方を対象にする商品がある
• 今回の給付可否は、現在加入中の保険会社へ確認する
• 診療明細書・調剤明細書などは捨てずに保管する
• 新しい保険は、責任開始後の将来のインフルエンザに備えるもの

オリーブの新医療保険は、入院・手術・先進医療の保障に加え、熱中症・インフルエンザ保障特約を付加できます。インフルエンザだけでなく、年間を通じた病気やケガの入院にも備えたい方は、資料と保険料シミュレーションで、ご自身に合う保障内容をご確認ください。